第106回午前第77問の類似問題

第104回午後:第9問

介護保険法に基づき訪問看護を行うことができる職種はどれか。

1: 医師

2: 薬剤師

3: 理学療法士

4: 介護福祉士

第107回午後:第9問

訪問看護ステーションの管理者になることができる職種はどれか。

1: 医師

2: 看護師

3: 介護福祉士

4: 理学療法士

第101回午前:第24問

訪問看護ステーションの管理者となることができるのはどれか。

1: 医師

2: 看護師

3: 薬剤師

4: 管理栄養士

5: 社会福祉士

第101回午前:第86問

看護師等の人材確保の促進に関する法律に規定されている内容で、正しいのはどれか。2つ選べ。

1: 看護師免許の申請

2: 保健師等再教育研修

3: 看護師等就業協力員の委嘱

4: 看護師等学校養成所の指定

5: 都道府県ナースセンターの指定

第101回午前:第87問

介護保険制度による訪問看護で正しいのはどれか。2つ選べ。

1: 理学療法士による訪問は含まれない。

2: 主治医の訪問看護指示書が必要である。

3: 訪問滞在時間によって介護報酬は異なる。

4: 利用頻度は介護支援専門員の指示による。

5: 利用できる訪問看護事業所は1か所に限る。

第103回午後:第4問

医師の指示を受けて看護師が行うことのできる業務はどれか。

1: 薬剤の処方

2: 死亡の判定

3: 静脈内注射

4: 診断書の交付

第102回午前:第5問

新たに業務に従事する看護師に対する臨床研修実施の努力義務が規定されているのはどれか。

1: 医療法

2: 学校教育法

3: 看護師等の人材確保の促進に関する法律

4: 保健師助産師看護師学校養成所指定規則

第104回午後:第48問

看護師の人員配置基準について定めた法律はどれか。

1: 医療法

2: 労働基準法

3: 保健師助産師看護師法

4: 看護師等の人材確保の促進に関する法律

第106回午後:第32問

保健師助産師看護師法に定められているのはどれか。

1: 免許取得後の臨床研修が義務付けられている。

2: 心身の障害は免許付与の相対的欠格事由である。

3: 看護師籍の登録事項に変更があった場合は2か月以内に申請する。

4: 都道府県知事は都道府県ナースセンターを指定することができる。

第107回午前:第66問

看護師が自ら進んで能力を開発することの努力義務を定めているのはどれか。

1: 医療法

2: 労働契約法

3: 教育基本法

4: 看護師等の人材確保の促進に関する法律

第110回午前:第29問

医師、歯科医師、薬剤師、看護師その他の医療の担い手は、医療を提供するにあたり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るよう努めなければならないことを定めているのはどれか。

1: 医療法

2: 健康保険法

3: 地域保健法

4: 個人情報の保護に関する法律

第109回午後:第5問

保健師助産師看護師法で規定されている看護師の義務はどれか。

1: 研究をする。

2: 看護記録を保存する。

3: 看護師自身の健康の保持増進を図る。

4: 業務上知り得た人の秘密を漏らさない。

第107回午後:第81問

社会福祉士及び介護福祉士法に基づき、介護福祉士が一定の条件を満たす場合に行うことができる医療行為はどれか。

1: 摘便

2: 創処置

3: 血糖測定

4: 喀痰吸引

5: インスリン注射

第103回午後:第38問

社会福祉に関係する職種とその業務についての組合せで正しいのはどれか。

1: 精神保健福祉士 ─── 精神障害者保健福祉手帳の発行

2: 介護支援専門員 ─── 居宅サービス計画の作成

3: 介護福祉士 ─── 生活保護の認定

4: 社会福祉士 ─── 要介護度の認定

第109回午後:第71問

訪問看護事業所で正しいのはどれか。

1: 24時間対応が義務付けられている。

2: 自宅以外への訪問看護は認められない。

3: 特定非営利活動法人は事業所を開設できる。

4: 従事する看護師は臨床経験3年以上と定められている。

第104回午前:第9問

機能別看護方式の説明で正しいのはどれか。

1: 1 人の看護師が毎日異なる患者を受け持つ。

2: 内容別に分類した看護業務を複数の看護師が分担して実施する。

3: 1 人の看護師が 1 人の患者を入院から退院まで継続して受け持つ。

4: 患者をいくつかのグループに分け、各グループを専属の看護師チームが受け持つ。

第108回午後:第5問

看護師の免許の取消しを規定するのはどれか。

1: 刑法

2: 医療法

3: 保健師助産師看護師法

4: 看護師等の人材確保の促進に関する法律

第108回午後:第72問

看護師等の人材確保の促進に関する法律における離職等の届出で適切なのはどれか。

1: 届出は義務である。

2: 届出先は保健所である。

3: 離職を予定する場合に事前に届け出なければならない。

4: 免許取得後すぐに就職しない場合は届け出るよう努める。

第106回午前:第70問

特定行為に係る看護師の研修制度に関して正しいのはどれか。

1: 特定行為は診療の補助行為である。

2: 研修は都道府県知事が指定する研修機関で実施する。

3: 研修を受けるには10年以上の実務経験が必要である。

4: 看護師等の人材確保の促進に関する法律に定められている。

第107回午後:第69問

医療機関に勤務する看護師のうち、特殊健康診断の対象となるのはどれか。

1: 内視鏡室で勤務する看護師

2: 精神科病棟で勤務する看護師

3: 血管造影室で勤務する看護師

4: 一般病棟で勤務する夜勤専従の看護師